持病や障害がありながら働く｜伝えるかどうかと、配慮の求め方

持病がある、通院を続けている、障害がある。こうした事情を抱えながら美容の仕事を続けている人は、実際に多くいます。

問題になるのは、事情そのものより「伝えるかどうか」と「どこまで配慮を求められるか」です。ここを整理します。

この記事は医学的な判断を示すものではありません。働けるかどうかは、必ず主治医に相談してください。

伝えるかどうかは自分が決める

健康に関する情報は、慎重に扱われるべきものとされています。応募の段階で、すべてを話す義務はありません。

ただし、配慮を求めるのであれば、必要な範囲は伝えることになります。ここは表裏の関係です。

伝えないという選択もある

業務に支障が出ない範囲で管理できているなら、伝えずに働くことも選べます。それは隠しているのとは違います。

判断の基準は「配慮が要るかどうか」です。要らないなら、話す必要はありません。

伝えるなら「何が必要か」まで

事情の名前だけを伝えても、相手は対応を決められません。何ができて、何に配慮が要るかまでを伝えるほうが、話が進みます。

「月1回の通院で半休が必要」「重いものを持つ作業は避けたい」。具体的なほど、受け入れる側も判断できます。

対処していることも一緒に伝える

不安要素だけを伝えると、そこで止まります。どう管理しているかを添えてください。

薬で安定している、発作の前兆が分かる、この作業を避ければ問題ない。対策を持っている人は、リスクとして見られにくくなります。

合理的配慮という考え方

事業主には、障害のある人が働くうえで支障となっているものを取り除くための配慮を行うことが求められています。障害者雇用促進法に定められています。

配慮の中身は、本人と職場が話し合って決めるものとされています。一方的に決まるものではありません。

過度な負担までは求められない

事業の規模や状況から見て過度な負担になる場合は、その配慮までは求められません。代わりに、別の方法を話し合うことになります。

「できません」で終わるのではなく、何ならできるかを一緒に探す場です。

障害者雇用という枠

障害者手帳を持つ人を対象とした採用の枠があります。一般の求人とは別に、ハローワークの専門の窓口で相談できます。

美容業界でも、受付や店舗運営の職種で募集が出ることがあります。窓口の使い分けは労働相談の窓口をどう使うかにまとめています。

手帳が無くても相談できる

診断はあるが手帳は無い、という人も相談できます。地域障害者職業センターやハローワークでは、就労に関する相談を受け付けています。

制度の対象になるかどうかは、窓口で確認してください。

通院と勤務の折り合い

定期的な通院がある場合、シフトの組み方が続けられるかどうかを決めます。曜日と時間が固定できるかを、入店前に確認してください。

シフト相談可の求人や時短勤務可の求人から絞り込めます。

有給休暇と半休の扱い

通院に有給休暇を使えるか、半日単位や時間単位で取得できるか。この運用は職場によって違います。

仕組みは有給休暇の取り方にまとめています。

立ち仕事の負担

美容の仕事は立っている時間が長く、腰と脚に負担が集中します。持病がある場合、この負担が症状に影響することがあります。

対策は立ち仕事と脚のむくみと美容師の腰痛を防ぐにまとめています。

薬剤に触れる仕事

カラー剤やパーマ剤に触れる仕事では、皮膚やのどに症状が出ることがあります。すでに反応が出ている場合は、扱いを変える必要があります。

考え方は薬剤で症状が出たときにまとめています。

施術以外の職域を知っておく

体調によって施術を続けるのが難しくなった場合でも、美容の仕事を離れる必要はありません。

受付・レセプション、美容カウンセラー、販売・物販スタッフ。現場を知っている人ほど、これらの職種で強みが出ます。

メーカーや学校という道

美容メーカー・ディーラーで働く、美容学校の教員になる。施術以外で経験を活かす道もあります。

移り方は施術以外の道を考えるにまとめています。

心の不調がある場合

気分の落ち込みや不眠が続いているなら、まず受診してください。働き方の調整は、そのあとの話です。

受診の目安と相談先は心の不調を感じたときにまとめています。

面接で聞かれる範囲

業務に関係のない事柄について、応募者に答える義務はありません。就職差別につながる質問は、しないよう求められています。

不適切な質問の例は面接で答えなくてよい質問にまとめています。

健康診断は受ける

事業者には、雇い入れ時と定期の健康診断を行う義務があります。受診する機会は、自分の状態を確かめる場でもあります。

制度は健康診断と費用の扱いにまとめています。

産業医がいる場合

規模によっては産業医が置かれています。職場に直接言いにくい内容を、間に入って調整してもらえることがあります。

いない場合でも、地域の産業保健の相談窓口を利用できます。

入店後に体調が変わったとき

入るときは問題が無くても、あとから状態が変わることがあります。その時点で改めて相談して構いません。

隠したまま無理を続けると、休職や退職につながります。早い段階で相談するほうが、選べる手が多く残ります。

働けない期間の備え

病気やけがで働けなくなったとき、収入を支える仕組みがあります。健康保険に加入していることが前提になります。

仕組みは病気やけがで働けなくなったときにまとめています。社会保険完備の求人を条件に加えてください。

職場選びで見るもの

人数に余裕があるか、休んだときに代われる人がいるか、シフトが固定できるか。制度の有無より、この3つが実際の働きやすさを決めます。

少人数サロンは融通が利く反面、代わりがいません。違いは少人数サロンと大型チェーンの違いにまとめています。

今日からできること

まず、主治医に「この働き方を続けてよいか」を確認してください。次に、必要な配慮を1行で書き出します。

そのうえで、応募先にシフトの固定と休みの取り方を聞いてください。事情の名前より、必要な配慮のほうが伝わります。

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