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キャリア

美容の資格・検定の選び方|取る前に効果を見極める

国家資格、業務に必要な講習、民間の検定は性質が違います。何が変わるか、費用を回収できるか、店の支援をどう使うかを整理します。

VANNA Recruit 編集部公開:

この記事で分かること

  • 国家資格・必須の講習・民間検定の3つは性質がまったく違う
  • 民間検定は施術の範囲を広げるものではなく、水準を示すもの
  • 費用は受験料だけでなく講習・教材・練習時間の総額で見る

美容の世界には、資格と検定が数多くあります。そのすべてに意味があるわけではありません。

取る前に「これを持つと何が変わるか」を確かめてください。答えられないものは、いま取る必要がない可能性があります。

3つに分けて考える

国家資格、業務に必須の講習、民間の検定。この3つは性質がまったく違います。

混ぜて考えると判断を誤ります。まず、検討しているものがどれに当たるかを確認してください。

国家資格は範囲を変える

美容師、理容師、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師。これらは、資格がないとできない施術を可能にします。

取れば、担当できる仕事そのものが増えます。ここが民間の検定との決定的な違いです。

まつげエクステには美容師免許が要る

まつげエクステの施術は、美容師免許を持つ人が行うものとされています。無資格での施術は認められていません。

アイリストの求人で免許が条件になっているのは、この理由です。

ネイルは免許不要だが検定がある

ネイルの施術自体に国家資格は要りません。一方で、技術水準を示す民間の検定が広く使われており、採用の場面で見られることがあります。

ネイリストの求人では、この検定が条件に入っていることがあります。

民間検定は「示すもの」

民間検定は、できる施術の範囲を広げるものではありません。自分の水準を相手に伝えるためのものです。

そこを理解しておくと、費用の判断がしやすくなります。取得すること自体が悪いわけではなく、期待する効果を間違えないことが重要です。

管理美容師は店側の要件

常時2人以上の美容師がいる美容所には、管理美容師を置く必要があるとされています。美容師免許を取得して3年以上の実務経験を経たうえで、都道府県知事の指定する講習会を修了することで得られます。

自分で店を持つときに関わってきます。開業の日程に影響するため、必要になると分かっているなら条件を満たした時点で受けておく手があります。準備は独立前のチェックリストにまとめています。

取る前に確認する3点

その資格で何ができるようになるか。費用と期間はいくらか。いま働いている店で活かせるか。

この3つに答えられないなら、まだ判断の材料が足りていません。

費用は総額で見る

受験料だけでなく、講習費、教材費、道具代がかかります。さらに、練習の時間も費用のうちです。

総額と回収できる見込みを並べてください。負担の考え方は道具代と材料費の負担にまとめています。

回収の見込みを数字にする

その資格で担当できる施術が増えるなら、単価と件数で計算できます。計算できないものは、直接の収入にはつながらないと考えてください。

それでも取る価値がある場合はありますが、判断の前提が変わります。

店が費用を出す場合がある

資格取得支援のある求人では、費用の一部を店が負担します。ただし「支援あり」だけでは中身が分かりません。

いくらまで出るか、講習の時間は勤務扱いか、対象の資格は限定されているか。この3つを聞いてください。一定期間の勤務が条件になっていることや、途中で辞めた場合の返還規定があることもあります。

講習の日程が取れるか

働きながら通う場合、日程が合うかが最大の壁になります。定休日に開催されるとは限りません。

シフト相談可の求人なら調整の余地があります。希望が通らない場合の進め方はシフトの希望が通らないときにまとめています。

職種によって効き方が違う

ネイリストは検定の水準が採用で見られやすく、エステティシャンも民間資格が多く店ごとに扱いが分かれます。

一方、受付・レセプションでは美容の資格より接客と管理の経験が見られます。職種ごとの整理は職種別ガイドの記事一覧にまとめています。

施術の範囲に関わるもの

医療行為にあたるかどうかは、資格の有無ではなく行為で決まります。レーザーによる脱毛など、医療機関でのみ行えるものがあります。

判断に迷う場合は、保健所や所管の窓口で確認してください。衛生と法令の全体は美容所の衛生管理と決まりにまとめています。

名称の使い方にも決まりがある

国家資格を持たない人が「マッサージ」の名称で施術を行うことには制限があります。リラクゼーションの現場で「ボディケア」「もみほぐし」という表現が使われるのはこのためです。

詳しくはリラクゼーションセラピストとして働くにまとめています。

更新が要るものがある

民間の資格には、年会費や更新の手続きが必要なものがあります。取得時の費用だけを見て決めると、負担が続きます。

更新の条件を先に確認してください。

美容師免許は失効しない

一度取得した美容師免許に、有効期限はありません。長く離れていても失効しないため、ブランクがあっても復帰できます。

紛失した場合は再交付の手続きがあります。就職の際に提示を求められることがあるため、手元にあるかを確認してください。復帰の進め方はブランクからの復帰にまとめています。

働きながら学校に通う場合

美容師免許を持たない状態から取る場合、養成施設で学ぶ必要があります。通信の課程を選ぶ人もいます。

資格不問の求人学生歓迎の求人から入り、働きながら通う道があります。課程の選び方は美容学校の選び方にまとめています。

講習の内容を確認する

同じ名前の資格でも、主催する団体によって内容が違うことがあります。何が学べるかを、申し込む前に確認してください。

安全に関わるものは別の基準で

薬剤の知識や皮膚の反応に関する講習は、資格の有無にかかわらず受ける価値があります。事故を防ぐための知識だからです。

費用対効果とは別の基準で判断してください。事故が起きたときの責任は施術のトラブルと賠償にまとめています。

履歴書と面接での扱い

正式名称と取得年月を書いてください。応募先に関係の深いものから並べ、無関係な資格を詰め込むと焦点がぼやけます。

資格を並べるだけでは伝わらないため、その資格で何を担当してきたかを添えてください。書き方は履歴書の書き方にまとめています。

取らない判断もある

いまの職場で活かせず、費用も回収できないなら、取らない判断は妥当です。その時間を練習や指名づくりに使うほうが効く場合があります。

考え方は指名を増やすにはにまとめています。

順番を決める

複数取りたい場合、収入に直結するものから始めてください。範囲が広がるもの、次に水準を示すもの、という順です。

同時に複数を狙うと、どれも中途半端になります。

今日からできること

まず、取ろうとしている資格で何ができるようになるかを1行で書いてください。次に、総額と期間を調べます。

そのうえで、資格取得支援のある求人で支援の相場を見てください。1行が書けない資格は、いま取る必要がない可能性があります。

キャリアの記事一覧もあわせて読めます。

参照した資料

制度や手続きの詳細は改定されることがあります。実際の判断は、各機関の最新の案内や 専門家へのご相談とあわせてご確認ください。

条件を確かめながら、実際の求人を見てみましょう。

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よくある質問

まつげエクステに美容師免許は必要ですか。

まつげエクステの施術は、美容師免許を持つ人が行うものとされています。無資格での施術は認められていません。アイリストの求人で免許が条件になっているのは、この理由です。

ネイルの施術に資格は要りますか。

施術そのものに国家資格は必要ありません。一方で、技術水準を示す民間の検定が広く使われており、採用の場面で見られることがあります。

民間の資格を取ると仕事の範囲は広がりますか。

広がりません。民間検定は自分の水準を相手に伝えるためのものです。できる施術の範囲を変えるのは国家資格のほうです。ここを混同すると費用の判断を誤ります。

管理美容師とは何ですか。

常時2人以上の美容師がいる美容所に置く必要があるとされている資格です。美容師免許の取得後3年以上の実務経験を経て、都道府県知事の指定する講習会を修了することで得られます。

資格を取る費用はどのくらい見ておけばよいですか。

受験料だけでなく、講習費、教材費、道具代がかかります。さらに練習の時間も費用のうちです。総額と、その資格で増える収入の見込みを並べて判断してください。

店が資格の費用を出してくれることはありますか。

資格取得支援のある求人では、費用の一部を店が負担します。ただし一定期間の勤務が条件になることがあり、途中で辞めた場合の返還規定も確認が必要です。

「支援あり」と書かれていれば安心ですか。

中身を確認してください。いくらまで出るか、講習の時間は勤務扱いか、対象の資格は限定されているか。この3つを聞かないと、実際に使えるかどうか分かりません。

働きながら講習に通えますか。

日程が合うかが最大の壁になります。定休日に開催されるとは限りません。シフト相談可の求人であれば、調整の余地があります。

美容師免許に有効期限はありますか。

ありません。長く離れていても失効しないため、ブランクがあっても復帰できます。免許証を紛失した場合は再交付の手続きがあります。

取らないという判断もありますか。

あります。いまの職場で活かせず費用も回収できないなら、取らない判断は妥当です。その時間を練習や指名づくりに使うほうが効く場合があります。