美容師の給料の仕組み|固定給・歩合・面貸しの計算方法と手取りの違い
同じ「月給30万円」でも中身は大きく違います。固定給・歩合給・面貸しの計算のしかたと、手取りへの影響を比べます。
「美容師は社会保険がない」は正確ではありません。加入が分かれる理由と、手取り・将来の年金への影響を整理します。
VANNA Recruit 編集部公開:更新:
「美容師は社会保険に入れない」と聞いたことがあるかもしれません。これは正確ではありません。
加入できる職場と、加入対象にならない職場がある。これが実際のところです。求人を選ぶときに確認する順で整理します。
求人票の「社会保険完備」は、一般に次の4つを指します。
| 保険 | 何のためのものか |
|---|---|
| 健康保険 | 医療費の自己負担を軽くする。傷病手当金の対象にもなる |
| 厚生年金保険 | 将来の年金。国民年金に上乗せされる |
| 雇用保険 | 失業したときの給付、育児休業給付など |
| 労災保険 | 仕事中・通勤中のけがや病気の補償 |
労災保険だけを指していることがあります。4つのうちどれが含まれるかを確認してください。
社会保険完備の求人から絞り込むと、この条件を揃えたうえで比べられます。
法人であれば、原則として健康保険と厚生年金の適用事業所になります。個人事業で規模が小さいサロンでは、適用対象にならない場合があります。
美容業界で「社会保険がない職場」が存在するのは、個人経営の小規模サロンが多い業界構造によるものです。
法人化しているサロンや、一定規模以上の事業所では加入できます。「美容師だから入れない」のではありません。
求人票で確認してください。
業務委託・面貸しは雇用契約ではないため、勤務先の社会保険には原則として入れません。国民健康保険と国民年金に自分で加入します。
これは「入れてもらえない」のではなく、契約の種類として対象外という意味です。
アルバイト・パートでも、週の所定労働時間や勤務日数が一定の条件を満たせば加入対象になります。「パートだから対象外」ではありません。
条件は勤務先の規模によっても変わるため、自分の想定シフトを伝えたうえで確認してください。考え方はパート・アルバイトで働くときにまとめています。
雇用の場合、健康保険料と厚生年金保険料は事業主と本人が半分ずつ負担します。国民健康保険と国民年金には、この折半がありません。
同じ収入なら、社会保険がないほうが自己負担は重くなります。
社会保険に入ると保険料が給与から差し引かれるため、額面が同じなら手取りは下がります。
ただし差し引かれた分が消えるわけではありません。将来の年金額に反映され、傷病手当金や失業時の給付の対象になります。読み方は給与明細の読み方にまとめています。
健康保険には、働けない期間の収入を支える仕組みがあります。国民健康保険には一般的に用意されていません。
体調を崩したときに、この差がそのまま出ます。仕組みは病気やけがで働けなくなったときにまとめています。
同じ「社会保険完備」でも、全国健康保険協会か健康保険組合かで、受けられるものが変わることがあります。
「どちらの健康保険に加入することになりますか」と面接で聞いてください。区分は加入する健康保険の種類にまとめています。
厚生年金に加入していた期間は、国民年金だけの期間より将来の受給額が多くなります。20代・30代では実感しにくい差ですが、加入期間が長いほど効いてきます。
備えは美容師の退職金と将来の備えにまとめています。
入社日からか、試用期間の後からか。ここは見落としやすい項目です。
3か月の試用期間中は加入しない運用になっている場合、その間の保険は自分で手当てすることになります。扱いは試用期間の労働条件にまとめています。
4つのうちどれが含まれるか、加入のタイミング、自分の想定シフトで加入対象になるか。
この3つを面接で聞いてください。他に聞くことは面接で自分から聞く質問にまとめています。
社会保険がないことを理解したうえで業務委託を選ぶのは、ひとつの判断です。その場合は3つを準備してください。
国民健康保険・国民年金の保険料を毎月の支出に組み込む、働けない期間の備えを持つ、確定申告の準備をする。
額面の高さだけで比べると、この負担が抜け落ちます。年単位で並べた比較は正社員・業務委託・面貸しの違いにまとめています。
手続きの中身は業務委託・面貸しの税金と保険にまとめています。
手取りは下がりますが、保険料の半分は事業主が負担しています。将来の年金と各種給付の対象にもなります。
長く働くことを前提にすると、加入している職場のほうが総合的な条件は良くなることが多くなります。
収入が一定額を超えると扶養から外れ、自分で加入することになります。基準は改正されるため、その年の条件を確認してください。
時短勤務やアルバイト・パートで働く場合は、想定年収とシフトの上限を先に相談しておいてください。
業務が原因のけがや病気には、健康保険を使いません。労災保険の手続きをするものです。
受診のときに「仕事中のけがです」と伝えてください。手順は仕事中のけがと労災にまとめています。
辞めた翌日に資格を失います。次の職場に入るまで期間が空く場合、自分で手続きが必要です。
1日でも空けると、その間の医療費が全額自己負担になります。手順は保険の切り替え手続きにまとめています。
休業の期間、保険料が免除される仕組みがあります。育児休業給付も、雇用保険に加入していることが前提です。
制度は美容の仕事と産休・育休にまとめています。
30代から、保険と年金の差が現実になります。40代以降は、加入期間の長さがそのまま受給額に効いてきます。
考え方は30代からの美容業界転職と40代からの美容業界転職にまとめています。
保険料率、加入の要件、給付の内容。いずれも変わります。この記事は考え方を示すものです。
自分の場合は、勤務先の担当者、年金事務所、お住まいの市区町村の窓口で確認してください。
まず、いまの保険証を見て、どの保険に入っているかを確認してください。次に、明細で保険料がいくら引かれているかを見ます。
そのうえで、応募先に「4つのうちどれが含まれますか」「加入は入社日からですか」と聞いてください。同じ月給でも、価値が変わります。
給与・待遇と制度の記事一覧もあわせて読めます。
制度や手続きの詳細は改定されることがあります。実際の判断は、各機関の最新の案内や 専門家へのご相談とあわせてご確認ください。
条件を確かめながら、実際の求人を見てみましょう。
同じ「月給30万円」でも中身は大きく違います。固定給・歩合給・面貸しの計算のしかたと、手取りへの影響を比べます。
席料の形式、材料費の負担、集客の責任範囲。契約前に必ず書面で確かめたい項目を挙げます。
社会保険、収入の安定性、働く時間の自由度。3つの働き方を同じ軸で並べて比較します。
書面のどこを、どの順で読むか。賃金・休日・試用期間・退職の項目ごとに、食い違いを入る前に見つける手順をまとめます。
発生の条件、アルバイトへの付与、年5日の取得義務、退職時の扱い。制度と、実際に取るための伝え方を整理します。
試用期間中も労働契約は成立しています。給与・社会保険・有給の起算日の扱いと、本採用を見送られたときの相談先をまとめます。
産前産後休業と育児休業の前提、給付と保険料免除の仕組み、そして実績のある職場を選ぶ意味を整理します。
開業届、確定申告、経費、国民健康保険と国民年金。雇用されている状態から移るときに、自分の担当になる手続きを整理します。
年金の2つの層、退職金制度の有無、個人で積み立てる方法。働けなくなったときの備えまで含めて整理します。
総支給額と手取りの差の中身を読み解きます。固定残業代、歩合の根拠、社会保険料、住民税の始まる時期を整理します。
給付はすぐには始まりません。加入の確認、離職票の扱い、待機と給付制限、辞める前に必要な貯金の計算を整理します。
「賞与あり」「昇給あり」は金額の約束ではありません。実績の聞き方、基本給との関係、支給日在籍の規定を整理します。
週の時間で社会保険の扱いが変わります。扶養の範囲、有給の付与、シフトの決まり方など、日数を減らして働くときの確認点を整理します。
シザー、ジェル、毛材、制服。自己負担の範囲は職種と店で変わります。年間でいくらかかるかを出して、求人を比べる方法を整理します。
薬剤によるかぶれ、道具による傷、預かり品の損害。雇用と業務委託で責任の所在が変わります。備え方と初動を整理します。
営業後の練習、開店前の準備、固定残業代の超過分。請求できるかは記録があるかで決まります。手順と相談先を整理します。
賃貸、住宅ローン、保育園の申し込み。求められる書類の種類と、揃えておくべきものを整理します。
健康保険の3つの選択肢、年金の切り替え、住民税の扱い。期限を過ぎると選べなくなるものがあります。
健康診断は事業者の義務です。「福利厚生充実」の中身が法定のものだけということもあります。見分け方を整理します。
月給を所定労働時間で割ると、下回っている場合があります。計算の手順と、算入しない手当を整理します。
業務が原因かどうかで制度が変わります。健康保険の傷病手当金、国民健康保険との違い、有給や休職の使い方を扱います。
何を書けばいいのか分からないまま出している人へ。控除証明書、転職した年の源泉徴収票、確定申告が必要になる場合を扱います。
上限、対象になる経路、非課税の限度。車やバイクの扱い、パートの日額支給、引っ越したときの届出を扱います。
最後の給与の支払日、有給の残り、返すもの、受け取る4つの書類。社会保険と住民税の切り替えまで扱います。
時間外・深夜・休日の3つの割増、固定残業代の超過分、手当が計算に含まれるかどうかを扱います。
自己負担の額、課税の扱い、退去の条件、初期費用。家賃が変わると手取りの意味も変わります。
協会けんぽ・健康保険組合・国民健康保険・国民健康保険組合。傷病手当金の有無と保険料の決まり方を扱います。
契約期間・更新の判断基準・更新上限・無期転換。契約する前に読む場所と、更新されないと告げられたときの手順を扱います。
パート・契約社員と正社員の待遇差。何が不合理と扱われるか、説明を求める権利、項目を1つに絞って聞く方法を扱います。
評価の基準の聞き方、目標の置き方、給与の伝え方、決まったことの残し方。年に数回しかない場を無駄にしないための準備を扱います。
1日8時間・週40時間の原則、36協定、時間外の上限、休憩と休日の最低線。金額ではなく時間の枠を扱います。
面貸し・業務委託には雇用の保護が及びません。そのかわり取引を適正にするための定めがあります。何を求められるかを整理します。
施術のトラブル、自分のけが、働けない期間。雇用と業務委託で誰が備えているかが変わります。確認する順序を扱います。
正確ではありません。法人や一定規模の事業所では健康保険・厚生年金に加入できます。個人経営の小規模サロンでは適用対象にならない場合があるため、求人票で確認してください。
一般に健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険の4つを指します。「保険あり」とだけ書かれている場合、労災保険のみを指していることがあるため、どれが含まれるかを確認してください。
週の所定労働時間や勤務日数が一定の条件を満たせば加入対象になります。条件は勤務先の規模によっても変わるため、想定しているシフトを伝えたうえで確認してください。
労災保険だけを指していることがあります。健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険の4つのうち、どれが含まれるかを確認してください。
法人であれば原則として健康保険と厚生年金の適用事業所になりますが、個人事業で規模が小さいサロンでは対象にならない場合があります。美容業界に個人経営の小規模サロンが多いことが背景です。
雇用契約ではないため、勤務先の社会保険には原則として入れません。国民健康保険と国民年金に自分で加入します。入れてもらえないのではなく、契約の種類として対象外という意味です。
減りますが、その分が消えるわけではありません。保険料の半分は事業主が負担しており、将来の年金額に反映され、働けない期間の給付や失業時の給付の対象にもなります。
入社日からか、試用期間の後からか。ここは見落としやすい項目です。試用期間中は加入しない運用の場合、その間の保険は自分で手当てすることになります。
退職の翌日に資格を失います。次の職場に入るまで期間が空く場合、自分で手続きが必要です。1日でも空けると、その間の医療費が全額自己負担になります。